<「Windows 10」はWindows 7/8.1から無償アップデート可能――発売後1年間>人気ブログ|起業集客支援

2015.01.24 Saturday

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    米Microsoftは1月21日(現地時間)、2015年後半に発売予定の次期OS「Windows 10」に関するプレス向け説明会を開催しました。Operating Systems Groupシニアリーダーのテリー・マイヤーソン氏が登壇し、Windows 7/8.1、Windows Phone 8.1のユーザーに向けて、Windows 10発売後1年間は無料でアップデートを提供すると発表しました。


    同社はこの思い切った“ゼロ円Windows 10”施策により、Windows XPからの乗り換えも含めてユーザー数が多いWindows 7と、大幅なユーザーインタフェース変更などが影響して普及が想定通りに進んでいないWindows 8.1(Windows 8.1に無料でアップデートできるWindows 8も含む)の両方に対して、一気に最新OSへの移行を推進する構えです。


    新しいOSに無料で乗り換えられることは企業にとってコスト削減とセキュリティ面で大変プラスとなります。


    反面、アプリケーションの互換性やアップデートなど無償機関の1年でどこまで対応できるかというリスクも伴います。


    また、メーカープリインストールされている機種への対応も非常に気になります。


    全てのWindows7・8ユーザーがこの恩恵にあずかれることをことを期待します。


     

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    <Adobeの24時間アクセス不能の原因はメンテナンス作業中の問題発生>人気ブログ|起業集客支援

    2014.05.16 Friday

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      米Adobe Systemsは日本時間の15日の午前6時ごろから24時間以上続いたサービス障害の原因がデータベースのメンテナンス作業中に発生した問題だったと説明し、謝罪しました。

      このサービス障害の間、Adobe IDで利用するCreative Cloudをはじめとする各種サービスが利用できなくなりました。


      Adobeは、この問題がセキュリティに関連するものではなく、ユーザーデータが漏えいしたり損なわれたりはしていないとしています。


      障害発生の原因は特定しており、再発防止対策を講じていくということです。


      「弊社のサービスがご利用の皆様にとって非常に重要であり、この事が影響を受けた皆様に対して大きな混乱を引き起こしたことを真摯に受け止めています」としています。


      Adobeのサービスを利用していて障害が発生したとき、色々な期限に迫られた人もいるでしょう。

      これからは、このような事態が起きたときもっと短い時間で収拾できることを期待します。
       

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      <Microsoft、IEの脆弱性を修正 Windows XPも対象に>人気ブログ|起業集客支援

      2014.05.04 Sunday

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        世界中で報道されたインターネット・エクスプローラーのセキュリティホール。


        対策がとられるまで使用を控えるようにとまで言われるほど重大な問題でした。


        米Microsoftは米国時間の5月1日(日本時間2日)、攻撃発生が確認されていたInternet Explorer(IE)のゼロデイの脆弱性を修正する更新プログラムを緊急リリースしました。例外的に、4月でサポートを打ち切ったWindows XPも更新の対象としています。


        ご存じのとおり脆弱性はIE 6〜11までの全バージョンに存在します。削除されたメモリ内、または適切に割り当てられていないメモリ内のオブジェクトにアクセスする方法に問題があり、細工を施したWebサイトをユーザーが表示すると、任意のコードを実行される恐れがあるというものでした。


        修正のための更新プログラム(MS14-021)は、Windows XP SP3〜Windows 8.1/RT 8.1にインストールされたクライアント版とサーバ版のIE 6〜11向けに配信されました。自動更新を有効にしていれば、更新プログラムは自動的に適用されます。


        今回の脆弱性は、Windows XPのサポート終了直後というタイミングと重なって大きな注目を浴びました。この脆弱性を発見したセキュリティ企業のFireEyeは、4月26日の時点でWindows 7/8上のIE 9〜11を標的とする攻撃が発生していると報告しました。そして5月1日にはWindows XP上のIE 8を狙う攻撃も確認したと伝えられました。この脆弱性を悪用しようとする者も増え、標的とされる組織は当初の防衛産業や金融機関から、政府機関やエネルギー業界にまで広がっているということです。

        こうした状況を受けてMicrosoftは、サポート終了から間もないという理由で例外的に、Windows XPの全バージョン向けに更新プログラムを提供することにしたと発表しました。ただし「現実には、今回の脆弱性を突く攻撃は極めて少数しか発生しておらず、懸念は度が過ぎる」との見方を示し、「IEは広く使われているブラウザの中でも世界一安全」だと強調しています。


        ユーザーに対しては引き続き、OSはWindows 7や8.1など「現代のOS」に更新し、IEは最新版の11に更新するよう促しています。


        今回の騒動はこのアップデートで一段落するでしょう。しかし引き続きセキュリティの強化に期待します。
         

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        <「VAIO株式会社」発足へ ソニー、PC事業売却で正式契約>人気ブログ|起業集客支援

        2014.05.02 Friday

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          ソニーは5月2日、PC事業を日本産業パートナーズ(JIP)に売却する正式契約を結んだと発表しました。7月1日をめどに「VAIO株式会社」が事業を開始します。


          JIPのファンドとソニーが出資する特別目的会社にVAIOブランドで展開する日本国内のPC事業と関連資産の一部を承継させる形です。7月1日をめどに取引を完了する予定です。


          発足する「VAIO株式会社」(英語名はVAIO Corporation)は出資金10億円でJIPが95%、ソニーが5%を出資。社長にはソニーから関取高行氏が就任し、従業員数は約240人ということです。


          「VAIO」はファンも多いPCです。これからも変わらず優れたPCを作り続けて行くことを期待します。


           

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          <「GOM Player」のマルウェア感染問題、期間を特定>人気ブログ|起業集客支援

          2014.01.24 Friday

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             動画再生ソフト「GOM Player」のアップデート機能が悪用されてマルウェアに感染する恐れがある問題はニュースでも大きく報道されました。



            開発元のグレテックジャパンは1月24日、昨年12月27日から1月16日までにアップデートしたユーザーがマルウェアに感染した恐れがあることを明らかにしました。対象となるユーザーはPCのウイルスチェックと駆除を行うよう呼び掛けています。



            同社によると、12月27日から1月16日にかけ、米国ニューヨークにあるアップデートサーバ(app.gomlab.com)に対し不正アクセスがあったことが確認されました。この間、同ソフトをアップデートしたユーザーは、本来アクセスするはずの同サーバではない、外部のサイトにアクセスさせられ、同ソフト日本語版のインストールプログラム(GOMPLAYERJPSETUP.EXE)を装ったマルウェアをダウンロード、実行した可能性があるといいます。



            サーバの設定・修正は16日に行ったとのことです。その後事態が発覚した23日、アップデートサービスを一時中止しましたが、現在のアップデートサーバは安全であることを確認しており、全容解明を待ってアップデートを再開するとしています。



            予防策をして正式なインストールプログラム(GOMPLAYERJPSETUP.EXE)の判断材料として、デジタル署名があることを確認するように依頼しています。



            確認方法はプログラムを右クリックし、[プロパティ]から[デジタル署名]タブがあることを確認してから実行するよう呼び掛けています。署名者名が「GRETECH」、タイムスタンプが「2013年12月19日11:11:52」と表示されていれば、公式に提供している安全なインストールプログラムだということです。



            今回は「GOM Player」も被害者です。事前に防ぐことは難しいですが、このように即座に被害に遭ったことを公にすることにより被害を最小限に防ぐことが出来ました。


            企業の誠実な対応を歓迎します。

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            <マイクロソフト、Windows XP向けセキュリティ製品を2015月7月までサポート>人気ブログ|起業集客支援

            2014.01.15 Wednesday

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               米マイクロソフトは2014年1月15日(米国時間、以下同)、Windows XP向けのセキュリティ製品を、2015年7月14日までサポートすることを明らかにしました。



              同日までは、ウイルス(マルウエア)検出に使用するウイルス定義ファイル(パターンファイル)などを提供し続けるというものです。ただし、Windows XPそのものへサポートは、2014年4月8日に終了します。



              今回サポート期限が明らかにされたのは、企業向けのセキュリティ製品である「System Center Endpoint Protection」「Forefront Client Security」「Forefront Endpoint Protection」「Windows Intune」および個人向けの「Security Essentials(MSE)」です。



              これらのWindows XP向け製品については、Windows XPのサポートが終了した後も、2015年7月まではウイルス定義ファイルなどのアップデートを継続します。



              Windows XPのサポートが終了すると、脆弱性が見つかったとしても、セキュリティ更新プログラム(パッチ)は提供されなくなります。ただ、ウイルス定義ファイルが更新されれば、新たな脆弱性を悪用するウイルスを、セキュリティ製品で防げる可能性があるというものです。



              しかしながら同社では、サポートが切れたOSをセキュリティ製品で守ることには限界があると指摘。セキュリティのためには最新のソフトウエアを利用することが重要だとして、アップグレードすることを強く推奨しています。



              たとえ、セキュリティの延長があってもサポートが終了するのは間違いありませんから早めにOSのアップデートをお勧めします。





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              <スマホ特化EC「LINE MALL」プレオープン 出品無料、支払いもアプリ内で完結>人気ブログ|起業集客支援

              2013.12.20 Friday

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                 LINEは12月20日、個人・法人が無料で出品できるスマホ向けECサービス「LINE MALL」のプレオープン版をAndroid向けに公開しました。まず出品と購入に特化し、来年春のグランドオープンに向けて機能を追加していく予定です。iOS版は年明けにリリースする計画です。



                特徴的なのは、スマートフォンに最適化したインタフェースというスタイルです。



                出品、購入、支払いなど一連のフローがアプリ内で完結します。ブランドからハンドメイドアイテムまで、新品・ユーズドを問わず幅広いジャンルで商品をそろえ、従来の検索と比較を中心とした「指名型」ではなく、片手でウインドウショッピングするような「発見型」の購入体験ができるとしています。


                個人・法人問わず事前審査不要で無料で出品でき、商品価格の10%が販売手数料となります。支払いはLINE MALLが仲介し、商品が購入者の手元に届いてからLINE MALLを介して支払われる仕組みです。



                商品価格の表示は送料込み、クレジットカードだけでなくコンビニ支払いにも対応、出品者/購入者間の連絡のためアプリ内にトーク機能を設けるなどスマートフォンに特化した使いやすさを追求。「国内5000万人のユーザーベースをもとに、最大級のスマートフォンECサービスとなることを目指す」としています。



                従来の携帯専用ショップサイトがスマートフォンの普及で陰りを見せ始めて結構な時間が経過し、今度はスマートフォン専用ともいえるECサイトが出現する。


                ベースがLINEなだけに相当な市場の大きさが期待できます。

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                <感謝祭の買い物、タブレットの使用が携帯電話を購入時では上回る>人気ブログ|起業集客支援

                2013.11.30 Saturday

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                   年末に近づき、買い物の機会が増えて来ます。



                  モバイル端末で実際にお金が使える時代になり、感謝祭の買い物におけるタブレットの使用率が携帯電話の使用率を55%以上上回ったことが分かりました。



                  IBMが米国にある小売業者800社のECサイトから得たデータによりますと、サイト閲覧時における携帯電話のトラフィックは、タブレットのトラフィックを上回り、携帯電話のビジット数が26.6%、対するタブレットのビジット数は15.3%となりました。



                  一方、購入時についてはタブレットの使用率が携帯電話を83%上回りました。タブレットの使用は購入時の16.5%を占めたのに対し、携帯電話は9%です。



                  モバイル時代はもはや目新しいことではありません。しかし、IT業界とその顧客は依然として、従来のPCが持っていた機能の多くを備えた携帯電話やタブレットに順応しているところです。



                  IBMによると、モバイル端末はオンライントラフィックの42.6%を占め、前年比で32%増となりました。モバイルによる売上高は49%とさらに急伸し、購入額の25.8%を占めました。



                  しかし、タブレットの機能がさらに充実し、取り外し可能なキーボードを得るようになったことから、これらをPCと区別する境界線はますます曖昧になってきています。



                  また、IBMのデータによると、「iOS」が「Android」よりも積極的に使用されたということです。この傾向は、モバイル端末による行動全般に共通するものです。



                  特に、iOS搭載端末は売り上げの21%を占めたのに対し、Android搭載端末はわずか4.6%だったとIBMは述べています。iOSユーザーは支出額も上回っており、オーダー1件につき122ドルとしたのに対し、Androidユーザーは106ドルでした。



                  さらに、iOSはサイトトラフィックでも30%を獲得し、Androidの12%を上回りました。



                  IBMはまた、オンライン売り上げにつながったトラフィックの誘導をサイトごとも調査を実施しました。こちらはFacebookがPinterestを上回る結果となりました。Facebookからの誘導は売り上げにつながる可能性が2.8倍高く、また平均的な注文金額もFacebookからの誘導によるものが106ドルで、Pinterestからの注文が103ドルでした。



                  日本のマーケットがこれと共通するかはまだ分かりませんが、非常に参考になる情報です。




                   

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                  <東京都営バスが2013年度内に全1452車両で無線LANサービス開始、180分まで無料 >人気ブログ|起業集客支援

                  2013.11.23 Saturday

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                     東京都交通局は2013年11月22日、2013年度内(2014年3月まで)に都営バス全車両(1452両)の車内で無料の無線LAN(Wi-Fi)接続サービス「Toei Bus Free Wi-Fi」を開始すると発表しました。まず、2013年12月20日から都01系統・深夜01系統(渋谷〜六本木〜新橋)を走る車両でサービス提供を開始。順次対応車両を拡大します。



                    サービスは1回180分まで、1日何回でも無料でインターネット接続を利用できます。接続開始時に、パソコンやスマートフォン/タブレットなどの機器から電子メールアドレスを登録する必要があります。



                    外国人旅行者の利用を見込んで、登録時の表示は日本語のほか、英語、中国語、韓国語も選択できるようにするということです。ただしバスが多摩地区の山間部を走行する時は利用できないことがあるということです。



                    サービス提供者にはコンペ方式でNTTブロードバンドプラットフォームが選定された。NTTドコモの有料のWi-Fiサービス「docomo Wi-Fi」も同時に都バス車内での利用が可能になります。



                    無料Wi-Fiサービスの路線バスへの導入は、都内のバス事業者では初めてです。東京都以外のバス事業者では、西日本鉄道が高速バスで無料Wi-Fiサービスを提供しています。有料Wi-Fiサービスは、すでに空港リムジンバスを中心に導入車両が多数あります。



                    バス内LANは一部私鉄系のバスですでに稼働しているものもあります。今のところあるキャリアの無線LANサービスが使える形です。



                    また、私鉄でも実験的にLANを導入しているところもあります。



                    LTEの整備とともにこれらのインフラが整備されることでより快適な環境が構築出来ることを期待しています。

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                    <[ウェブサービスレビュー]Googleドライブに保存できるウェブページのPDF化サービス「Web2PDF」 >人気ブログ|起業集客支援

                    2013.09.29 Sunday

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                       「Web2PDF」は、ウェブページをPDFに変換できるサービスです。URLを指定してボタンを押すだけでウェブページの内容がPDFに変換され、ダウンロードできるようになるほか、Googleドライブへの直接保存にも対応していることが特徴です。


                      使い方は、サイトトップページにあるフォームにURLを入力し、「Convert to PDF」ボタンを押すだけです。


                      変換が実行されたのちダウンロードリンクが表示されるので、クリックして保存を行えばOKです。この種のサービスではダウンロードリンクの通知がメールで行われるために手順がやや煩雑に感じられることも少なくありませんが、本サービスはフローがシンプルで使いやすそうです。



                      また、ダウンロードするのではなく、Googleドライブに直接保存することも可能です。連続して変換する場合はこちらの方法が便利かもしれません。魚拓用途にも適しているほか、オンラインでそのまま共有する用途に向いています。



                      ページサイズや縦横の指定、マージンの設定、キーワードの追加、パスワードの設定といったメニューも用意されていますが、これらオプションの利用はいずれも有料となるので、無料版は単純なウェブページの変換だけと考えておいたほうがよいでしょう。これについては同等サービスも似たような制限があることがほとんどなので、本サービスだけが著しく不利というわけではありません。



                      生成されるPDFのレイアウトはオリジナルにかなり忠実で、もちろん日本語も問題なく変換されます。メタタグにはとくに固有の文字列が埋め込まれることもないようです。



                      ただし、PDFの各ページの右下には本サービスのロゴが入るので、対外的に使用するのは状況を考慮してからの方が良いでしょう。


                      Webページの様々な情報を記録しておくことに期待出来そうです。

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